一　詐取された物と知った上でCに宝石を売却する行為について
１
　この甲の行為は、盗品等有償処分あっせん罪（２５６条２項）が
成立するか。
　甲は、Aから依頼を受けた時点では、宝石がだまし取られた物であ
ることを知らなかったので、宝石が詐欺という『財産に対する罪に
あたる行為によって領得された物』（２５６条１項）にあたるとい
う認識がない。
　そこで、盗品等有償処分あっせん罪が成立するには、財産罪の本
犯からの依頼の時点で、盗品等にあたるとの認識が必要かが問題と
なる。
２
　思うに、盗品等に関する罪の本質は、被害者の追求権の行使を困
難にする点にある。
　そして、盗品等有償処分あっせん罪の場合、現実に被害者の追求
権の行使を困難にするのは、第三者に売却を行った時点である。
　とすれば、第三者に売却を行った時点で、盗品等にあたるとの認
識があれば、財産罪の本犯からの依頼の時点で盗品等にあたるとの
認識がなくても、盗品等有償処分あっせん罪の成立を認めて良い。
３
　この点、甲は、Cへの売却の時点では、宝石が詐取された物である
ことを認識している。
４
　従って、甲には、宝石について盗品等有償処分あっせん罪（２５６
条２項）が成立する
二　詐取された物であることを秘して宝石を売却する行為について
１
　甲は、宝石が詐取された物であることを秘して売却し、売買代金を
受け取っているところ、売買代金に対する詐欺罪（２４６条１項）が
成立しないか。
　宝石の時価は１００万円であり、相当額で売却されているところ、
甲には詐欺罪の実行行為である欺く行為がないのではないか。詐取さ
れた物であることを告げないことが、詐欺罪の欺く行為といえるか問
題となる。
２
　思うに詐欺罪は、錯誤に基づく財産的処分行為に向けられた欺く行
為を実行行為とする犯罪である。　
　そして、詐欺罪は個別財産に対する罪である。
　とすれば、相当対価での売却であっても、錯誤に基づく財産的処分
行為を導く欺く行為があれば、詐欺罪の成立を認めて良い。
３　
　この点、本問では、Cは、甲の不作為により、宝石がなんら問題のな
い品物、犯罪に関わりない品物との錯誤に陥って財産的処分行為を行っ
ていると解されるところ、甲の不作為は財産的処分行為に向けられた欺
く行為と言える。
４
　従って、甲には売却代金に対する詐欺罪（２４６条１項）が成立する。
三　３０万円を借金返済のために使った行為について
１
　３０万円は、Aから売却のために委託された宝石の対価であるところ、
この３０万円はAとの　委託信任関係に基づく「自己の占有する他人の物」
といえる。
　そこで、甲には３０万円について横領罪（２５２条１項）が成立しない
か。
　宝石は、詐取した物の売却という不法な原因で甲に給付された物であり、
民法上不法原因給　付として返還請求権が認められない（民７０８）とこ
ろ、その売却代金についてもAに返還請求権がなく、Aには財産上保護に値
する利益が存しないのではないか問題となる。　　
２
　思うに、法益保護を目的とする刑法においては、財産罪の保護法益は、
私人間の利益調整を目的とする民法とは異なりうる。
３
　よって、甲がAとの委託信任関係をやぶって３０万円を不法に領得して
いる以上、甲には横領　罪（２５２条１項）が成立する
四
　甲が７０万円でしか売れなかったといって３０万円の返還を免れる行為
は、横領の不可罰的事後行為である。
五
　盗品等有償処分あっせん罪（２５６条２項）と詐欺罪（２４６条１項）
は観念的競合（５４条１項前段）であり、これとAに対する横領は併合罪
（４５条）となる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上