天野 太球磨
Takuma Amano


1960年
  大阪大学経済学部卒業(卒業後住友金属工業にて原価計算、管理会計を担当し、そのコンピュータ化も担当)

1972年
  ハーバード大学院卒業(MBA)

1972年から1988年
  米国に於いて、米国企業、本邦企業ならびに日本政府機関、南米政府の資本市場での資金調達の引き受けを主幹事(investment banker)として経験する。さらに、山一証券(山一證券ロンドン、さらに東京のシンジケート部長として新発債のトレーディングの責任者)で引き受け、トレーディングの経験を積む。CSFBの東京代表として、米国並びにユーロ市場での引き受け主幹事、デリバティブの経験を積む。

1989年から1991年
  サウディ・アラビア通貨庁(同国中央銀行)上席顧問として、オイル・ドラーの運用の責任者を勤める。

1992年から1996年
  友人と本邦初の投資銀行を開設。スイス銀行コーポレイション(SBC)の日本における証券現法の社長として、バブル期に肥大化した証券トレーディングのリストラを実行するとともに、時代に即した証券戦略を打ち出す。CSKの米国ソフト法人の社長として、そのリストラと新規のインターネット戦略を構築する。
  現在ウィット・キャピタル証券(株)監査役、(株)一柳アソシエイツ取締役。

田宮 浩
Hiroshi Tamiya
1956年
  大阪大学法学部卒業
三和銀行において、国内での商業銀行、海外(米国)での商業銀行、国内外でのマーチャント・バンキング業務を30年にわたり経験(最終任務は国際金融部長)。

1976年から1985年
  外資との合弁マーチャント・バンク(香港)の日本側代表として、合弁経営の任にあたり、合弁相手の外資との折衝を通じ当時として初めての資産、負債の実質対等分割により、三和銀行におけるマーチャント・バンクのノウ・ハウの維持、継続を図ることに成功。 邦銀として初のM&A業務体制を立ち上げ、クロスボーダー取引の実績を挙げる。

1985年から1987年
  山下新日本汽船において企画担当取締役に就任、経営合理化プロジェクトの立案推進にあたる。

1987年から1996年
  東和証券の常務・専務として国際証券業務、法人営業業務の構築並びに海外機関投資家向けのアナリスト業務を創設

都丸 英一
Ei-ichi Tomaru
1964年
  東京大学法学部卒業
住友信託銀行で、商業銀行、信託業務、国際業務、投資運用部門を20年以上にわたって経験した後、天野のスイス銀証券社長就任に伴い、スイス銀行(銀行、証券の両部門)の日本におけるコンプライアンス業務について直接の責任を荷いその意義の定着に尽力し、銀行・証券の垣根(Fire wall)などの処理に貢献した。
  2度にわたる事業会社での勤務により経理・総務等管理業務全般の実務経験を重ね、金融機関折衝を含む資金管理の実践に成果を挙げる。
  住友信託から光洋精工に出向し経営再建にあたる(同社のトヨタ自動車系列入りで目的達成)
  スイス銀証券(後にSBCウォーバーグ証券と改称)において、S.G.ウォーバーグ証券との統合作業、長銀次いでUBSとの合弁・合併の推進に対官庁折衝を含め関与。
  最近まで再度UBSのCompliance責任者を務めその機能強化に貢献。


天野著作一覧(抜粋) 天野署名記事

(A)国内分
(1)東洋経済
1997年8月23日「これが投資銀行の誤右腕だ」
1998年11月  金融ビジネス「東南アジア向け融資の重荷」
1999年5月25日「日本の成功と失敗を伝える義務:宮沢構想の欠陥」
(2)週間ダイヤモンド
1999年11月20日「証券詐欺にだまされない4大減速」
(3)朝日新聞
1997年4月17日「米国のインターネット経済に学ぶ」
1998年6月27日「日本型資本主義提案に自信を」
1999年6月26日「債権放棄-経済原則を破る慣行」
(4)株式新聞
1997年6月19日「国内で出来る国際分散投資:SBC投資」
東南アジア経済危機1ヶ月前に、東南アジア株、静観を勧める。
1998年10月11日「日本株の出番か」
日本株が昨年底値をつけた時点で、日本株推奨。
(B)海外分
ウォール・ストリート・ジャーナル
1996年10月17日「Internet Economy」
現在の米国経済の好調さは、インターネット経済の爆発的伸びにあり、インフレの恐れはない。(ニュー・エコノミー論の先駆け)
1997年6月24日 「Japan's Economic Miracle is still to come」
戦後の日本経済の奇跡は、官僚主導のリスク抑制型資本主義のよるもの。リスク抑制が民間のモラル・ハザードとなり、バブル経済を発生させた。ビッグ・バンで日本経済は再度整腸する。
(MITの Prof. Krugman が99年初めの論文でアジアの経済危機は通貨暴落ではなく、moral hazard であると言っております。)