 
2021年3月1日
１．育休を男性社員がサラリと、とる時代
＜はじめに＞
先日、友人とランチをしたときに話題になったことー「社員の働き方や休暇の取り方変わってきました」ということ。彼女はまだ企業で働く現役です。入社以来人事部門を担当し、本社だけでなく、地方の事業部勤務も経験しました。
話がとても興味深かったので「ねえ、それレポートして！！」とお願いしました。以下、がそのレポートです。
彼女の働く企業は大手電子部品メーカーで、国内国外に生産拠点をもち、外国人の社員も多く働いています。社員数はおよそ１万名、国籍は中国、韓国をはじめタイ、シンガポールなどアジア全土、さらにイングランド、ドイツ、フランス、イタリア、チェコ、ハンガリー、アメリカ、カナダ など多岐にわたっています。仕事も 事務職 営業職、技術職、研究職とさまざまです。しいていえば、世の中でいう総合職、専門職が多く、マネジメントをしている人も出てきています。 (平井 ゆき子記)
友人 Ｙ・Aさんからのレポート
＜働き方や休暇の取り方変わってきました＞
私の周りで働き方に少しずつ変化が現れてきました。まず、会社が決めた長期休暇以外の取得です。
外国籍の社員の休暇取得は、欧米籍の人はクリスマス休暇を２週間位、中国籍の社員は旧正月の時や国慶節の時に１週間位の休暇を取ります。その影響もあり、私たち日本人も計画的に長期連休を取るようになりました。
具体的には夏休みや年末年始の休み以外でも家族の記念日に旅行に行くときや、開発の仕事が一区切りついたとき、あるいは資格取得のため１週間から２週間 休む人もいます。
＜産休や育休の取り方にも変化がー＞
出産や子育てに関する休暇取得は、今も変わらず女性が主体の休暇です。しかし、男性社員でも欧米に勤務していた人々は現地で立ち合い出産のため休暇を取るのは当たり前―という経験をしてきて、その結果 日本に帰国後も自然にその影響を受けていますね。具体的には、わたしの周りのかなりの数の男性社員が妻の出産に立ち会うようになってきました。
主として欧米の海外勤務を経験した人々を中心に、産休や育休をとることが推進されてきました。
＜具体例＞
次に具体例を挙げますが、おおむね男性（夫）の年齢は20代後半から３０代の前半です。
例１
アメリアの大学を卒業した日本人社員は、まだ男性が育休を取る前例がなかった時に、およそ１０年位前でしょうか、「妻をサポートするので１週間休み取ります！」と申告しました。その上司は、欧米２か国の海外勤務経験者でした。海外では当たり前のことだったので、部下に対して「奥さんのいいサポートしてね！」と快諾しました。
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例２
妻も夫も二人とも、わが社に勤務しています。女性が産休と育休を取得するのと同時に、休暇の期間は違いますが、男性も産休と育休を取得しました。
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例３
妻が二人目を出産するとき、一人目の子供の面倒をみるため男性が妻の出産後、育休を１か月間取得しました。
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例４
保育園に預けている子供の送り迎えは夫婦で話し合っています。フレックスを活用しながら仕事の状況により日によって、送り迎え担当を決めているということです。
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制度は男女に関係なく運用されていますので、これからも色々な事例が出てくることでしょう。気負いもなく肩肘張ることなく休暇取得を申請して、上司も当たり前のごとく認めるという風土が少しずつ、できていったらと思います。
こういった例を積み上げることで、「制度はある程度整ってきているので、後は皆が使いやすいように運用を変えていくこと」に繋がっていっています。
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